FPVドローンのVTX系統図を入手する方法｜型番確認から開局申請まで迷わず進められる！

FPVドローンの開局申請を進めようとしたものの、VTXの系統図が見つからず、どこへ問い合わせればよいのか分からない人は少なくありません。

海外通販で購入したVTXには英語の取扱説明書や配線図が付属していることがありますが、電源線や映像線の接続方法を示した配線図と、無線局の申請に使用する送信機系統図は別の資料であるため、マニュアルを添付するだけでは必要な情報が不足する可能性があります。

特に同じ製品名で販売されているVTXでも、製造時期や基板のリビジョンによって高周波回路、終段の増幅素子、定格出力、設定できる周波数などが異なる場合があるため、インターネットで似た名前の系統図を見つけても、そのまま自分の機体に使えるとは限りません。

ここでは、FPVドローンのVTX系統図を入手できる主な窓口、申請に使える資料の見分け方、VTXの型番を調べる手順、資料が見つからない場合の対処、入手後にJARDの基本保証や無線局の手続きへ進む流れまで、2026年6月時点の公式案内を踏まえて整理します。

FPVドローンのVTX系統図を入手する方法

FPVドローンのVTX系統図を確実に入手する方法は、使用するVTXを販売した国内のFPV専門店へ問い合わせることです。

購入店で用意できない場合は、国内代理店、メーカーサポート、系統図を取り扱う専門事業者の順に確認し、それでも入手できなければ別のVTXへの交換を検討すると、申請に進めないまま時間や費用を重ねる事態を避けやすくなります。

最初からインターネット上の画像を探し回るのではなく、型番、基板表記、購入履歴、搭載機体名を整理して問い合わせることが、最短で正しい資料へたどり着くポイントです。

最短ルートを先に押さえる

系統図を探すときは、VTXを購入した店舗への確認から始め、次に国内代理店や専門店へ相談し、最後に解析や作成を依頼する順序で進めると効率的です。

販売店は、自店で扱ったVTXの仕入れ元、製造時期、基板の違いを把握している可能性があり、商品ページに系統図の記載がなくても、購入者向けの資料として別途提供している場合があります。

• VTXの購入店へ問い合わせる
• 機体の販売店へ確認する
• 国内代理店を探す
• メーカーへ資料を依頼する
• 専門事業者へ作成を相談する
• 対応済みVTXへ交換する

海外通販の出品者へ問い合わせる方法もありますが、日本の無線局申請で必要となる記載内容が伝わりにくいため、単に回路図を求めるのではなく、終段素子、電圧、出力、周波数、変調方式を含む送信機系統図が必要だと具体的に伝えることが重要です。

入手までの時間を優先する場合は、購入前に国内で系統図を提供できると明記されたVTXを選ぶほうが、安価な海外製品を買ってから資料を探すより、結果として負担を抑えられることがあります。

購入店に問い合わせる

すでにVTXや完成機を所有している場合は、注文番号、購入日、商品名、VTXの写真をそろえたうえで購入店へ連絡する方法が最も現実的です。

完成機では商品名と搭載VTXの名称が一致しないことがあり、同じ機体でも出荷時期によって内蔵VTXが変更される場合があるため、機体名だけでなく、キャノピーを外して確認できる基板表面の文字も伝えます。

問い合わせ文には、アマチュア無線局の基本保証または変更手続きで使用する送信機系統図を探していること、自分が所有する基板のリビジョン、希望する出力、使用予定の周波数帯を記載すると、配線図や取扱説明書だけが返信される行き違いを減らせます。

店舗によっては、同店でVTXや機体を購入した人に系統図を無償で提供し、系統図だけを希望する人には有償で対応することがあるため、提供条件、対象となる基板、資料の再配布禁止なども事前に確認してください。

国内専門店で同時に入手する

これからVTXを購入する段階であれば、系統図の提供可否を確認してから国内のFPV専門店で注文する方法が確実です。

国内専門店の中には、対象のVTXや完成機を購入する際に希望を伝えると系統図を添付する店舗があり、別の店舗で買ったVTXについても、対応済みの型番であれば有償で資料を提供するケースがあります。

ただし、アナログVTXには対応していても、DJI、Walksnail、HDZeroなどのデジタル映像伝送装置には対応していない店舗や、最大出力、製品の入手経路、基板の状態によって依頼を受け付けない店舗もあります。

購入前の問い合わせでは、製品名がリストに掲載されているかだけで判断せず、現在販売されている基板と提供される系統図が同じリビジョンに対応しているかまで確認すると、購入後に資料が使えないリスクを抑えられます。

メーカーサポートを確認する

VTXメーカーの公式サイトでは、製品ページ、ダウンロード、サポート、ユーザーマニュアルの欄に回路構成や使用部品が掲載されている場合があります。

一方で、一般公開されているマニュアルの多くは、入力電圧、出力設定、チャンネル表、配線方法を案内する資料であり、終段の半導体名や周波数を生成する回路まで記載した申請用の送信機系統図ではありません。

公開資料だけで情報が足りないときは、製品名、基板の表裏写真、シリアル番号、基板リビジョン、日本でアマチュア無線局の申請に使用する目的を英語で伝え、ブロックダイアグラムや高周波増幅部の部品情報を提供できるか尋ねます。

メーカーから資料を入手できても、日本の周波数利用に合わせた改造内容や使用できないチャンネルの固定方法が反映されていない可能性があるため、その資料だけで申請可能と判断せず、保証を依頼する窓口へ事前に確認することが大切です。

入手先を比較する

系統図の入手先によって、資料の信頼性、費用、必要な日数、対象製品の範囲が異なります。

安さだけで選ぶと、自分の基板と異なる資料を入手したり、申請に必要な諸元が欠けていたりする可能性があるため、実機との一致を確認できるかという視点を優先してください。

初めて開局する人は、系統図だけを入手するより、書類の記載内容について質問できる店舗や事業者を選ぶと、工事設計情報との不一致や添付漏れを減らしやすくなります。

申請代行や書類作成支援を利用する場合も、最終的に申請するVTXが手元の実機と一致していることは所有者自身で確認し、資料の対象範囲を曖昧にしないことが重要です。

JARDの実績一覧を使う

JARDは、ドローンなどに搭載するVTXについて、過去に基本保証を行った機種の参考一覧を公式サイトで公開しています。

JARDにおけるドローン保証実績機種の資料に自分のVTX名が掲載されていれば、同名機種で保証が行われた実績を確認できますが、一覧から系統図そのものを入手できるわけではありません。

一覧に掲載されていないVTXでも、必要な諸元が記載された送信機系統図を用意できれば保証の対象となる可能性があるため、名前がないことだけを理由に使用を諦める必要はありません。

反対に、一覧に同じ製品名があっても、基板のリビジョンや搭載されている増幅素子が異なれば同じ資料を流用できない可能性があるため、実績一覧は候補を探す手掛かりとして使い、最終確認は販売店やJARDへ行ってください。

有料作成を依頼する

購入店やメーカーから系統図を入手できない場合は、VTXの解析や送信機系統図の作成を受け付ける国内の専門店または技術者へ相談する方法があります。

解析では、基板に搭載されている送信IC、高周波増幅素子、フィルター、電源回路などを確認する必要があり、鮮明な写真だけで対応できる場合もあれば、VTX本体を預けなければならない場合もあります。

依頼前には、作成される資料がJARDの基本保証を想定したものか、使用できる周波数や出力が明示されるか、チャンネルを容易に変更できないようにする改造方法まで案内されるかを確認してください。

解析費用を支払っても、部品表面の刻印を読み取れない製品、樹脂で封止された製品、資料が公開されていないデジタルVTXなどは対応できない可能性があるため、見積もり時に対応不可となった場合の返送費や調査費も確認しておくと安心です。

自分で作成する方法は最終手段にする

高周波回路の知識がある人は、基板を調査し、データシートと実測情報を基に送信機系統図を作成する方法もありますが、初心者が外観だけを見て推測した資料を提出することは避けるべきです。

JARDの無線免許手続に関する案内では、送信機系統図に半導体や集積回路の名称と用途を示し、発振周波数から発射電波の周波数を生成する方法が分かるように記載することが求められています。

さらに、終段素子の資料、電力増幅部とアンテナの間に装着するLPFまたはBPF、定格出力、変調方式、電波型式などを整合させる必要があり、単純な箱と矢印だけの図では情報が不足する可能性があります。

自作に費やす測定機器、調査時間、審査での補正対応を考えると、初めて申請する人には、系統図を提供できるVTXへ交換する方法のほうが負担を予測しやすく、運用開始までの時間も短くなる傾向があります。

申請に使える系統図の見分け方

送信機系統図を入手できても、VTXの製品名が書かれているだけでは、基本保証や無線局の申請に必要な情報を満たしているとは限りません。

申請用の資料には、映像信号がどの回路を通って高周波信号となり、増幅、フィルター処理を経てアンテナから送信されるのかが分かる構成と、使用するVTX固有の諸元が必要です。

JARDが公開している2026年版の参考図と手元の資料を照合し、不明な欄がある場合は自己判断で数値を埋めず、資料の発行元または保証窓口へ確認してください。

必要な記載項目を確認する

申請に使用する系統図では、送信回路の流れとともに、実際のVTXを特定できる部品名や性能情報を確認します。

JARDが公開するVTX用送信機系統図の一例では、次のような項目を実機に合わせて記載するよう示されています。

• 送信機の名称
• 基板のリビジョン
• 終段素子の名称
• 終段へ加わる電圧
• 定格出力
• 使用する周波数
• 変調方式
• 電波の型式
• 占有周波数帯幅
• フィルターの構成

これらの項目はVTXごとに異なるため、別製品の数値を参考図から転記したり、販売ページに記載された最大出力だけで定格出力を決めたりしてはいけません。

系統図と工事設計情報に異なる出力や変調方式を記載すると確認や補正が必要になる可能性があるため、申請書を作成する前に資料内の表記を統一しておくことが重要です。

参考図と実機用を区別する

JARDの参考図は、系統図にどのような回路や諸元を記載するかを理解するための見本であり、参考図をそのまま自分のVTXの系統図として提出するための資料ではありません。

参考図にも、基本保証を利用する場合は、販売店などから入手した実際に使用するVTXの送信機系統図を提出するよう明記されています。

見本に記載された終段素子名、電圧、定格出力、周波数、変調方式などは仮の例であり、同じ形状のVTXでも内部部品が異なれば、自分の機器には当てはまりません。

参考図は、入手した系統図に不足がないかを確認するために使い、実機用の資料には製品名だけでなく、対象となる基板の識別情報や改造内容が反映されていることを確認してください。

似ている資料を比較する

検索結果には、送信機系統図のほかに、配線図、回路図、ブロック図、取扱説明書、チャンネル表などが表示されます。

それぞれ目的が異なるため、名称だけで判断せず、内部回路の流れと申請に必要な諸元が記載されているかを確認します。

販売店から複数のPDFを受け取った場合は、ファイル名だけで一つを選ばず、系統図本体と補足資料を一式として保管し、どの資料を添付するか保証窓口へ相談すると確実です。

ウェブページの画面を印刷しただけの資料は、対象製品、作成者、改訂時期が分かりにくいため、可能な限り正式なPDFや発行元が明確な資料を入手してください。

VTXの型番を特定する手順

正しい系統図を入手するには、搭載機体の商品名ではなく、実際に映像を送信しているVTXの型番を特定する必要があります。

完成機やAIOフライトコントローラーでは、VTXが独立した基板ではなくFCに内蔵されている場合があり、購入ページの製品名だけでは搭載回路を特定できないことがあります。

電源を入れた状態での分解は避け、バッテリーを外したうえで基板の文字、部品配置、アンテナ端子、購入時の仕様を記録し、系統図の発行元へ照合を依頼してください。

基板表記を読み取る

最初に確認する場所は、VTX基板の表面と裏面に印刷されたメーカー名、製品名、型番、リビジョン番号です。

文字がアンテナ、キャノピー、結束バンド、放熱板の下に隠れている場合は、配線を引っ張らずに周辺部品を慎重に外し、明るい場所で高解像度の写真を撮影します。

リビジョンはRev、V、Verなどの表記で示されることがあり、数字が同じでも末尾の記号や基板色、部品配置の違いによって別仕様となる可能性があります。

印刷が読めないときは、基板全体、表面、裏面、主要なIC、アンテナ端子、機体に搭載された状態をそれぞれ撮影し、購入履歴や商品ページの画像と合わせて専門店へ送ると特定しやすくなります。

機体名だけで判断しない

Tiny Whoopなどの完成機では、同じ機体名でも販売時期や受信方式の違いによって、FCとVTXの構成が変更されることがあります。

商品名だけを伝えて系統図を依頼すると、旧型基板用の資料が案内される可能性があるため、次の情報を一緒に伝えることが重要です。

• 完成機の正式名称
• 購入した年月
• 購入店と注文番号
• 受信方式
• FCの名称
• VTXの基板表記
• 基板の表裏写真
• 設定できる出力
• 現在のファームウェア

製品箱や注文履歴にVTX名が書かれていなくても、販売店が仕入れ記録から構成を確認できる場合があるため、分解だけで特定できないときは購入情報を活用してください。

中古機では前の所有者がVTXを交換している可能性もあるため、出品時の商品説明ではなく、現在搭載されている基板を基準に系統図を選ぶ必要があります。

情報を照合する

系統図の対象機種と実機が一致するか判断するときは、製品名だけでなく複数の識別情報を照合します。

一つでも違いがある場合は流用できると決めつけず、資料の提供元へ写真を送り、対応する範囲を確認してください。

基板リビジョンが一致していても、メーカーが予告なく部品を変更する場合があるため、最終的には部品配置や主要ICの刻印まで比較できると精度が高まります。

写真を送る際は、位置情報などの個人情報が残っていないかを確認し、店舗が指定するファイル形式や容量に合わせて提出してください。

系統図が見つからない場合の対処

販売店、代理店、メーカーへ問い合わせても系統図を入手できない場合は、情報を追加して再調査するか、専門事業者へ解析を依頼するか、対応資料のあるVTXへ交換する必要があります。

見つからない理由は、製品名の誤りだけでなく、海外専用モデル、古い基板、流通量の少ないOEM製品、デジタル方式、部品情報が非公開の製品などさまざまです。

不確かな資料を流用して申請を急ぐより、対応できない理由を切り分け、費用と時間を比較して次の方法を選ぶほうが安全です。

問い合わせ情報を増やす

最初の問い合わせで商品名だけを伝えた場合は、基板写真や購入情報を追加すると、対応可能な資料が見つかることがあります。

専門店へ再度連絡するときは、担当者が一度の確認で判断できるように、次の情報をまとめます。

• メーカー名
• 製品名と型番
• 基板リビジョン
• 搭載機体名
• 購入店と購入日
• 基板の鮮明な写真
• 主要ICの刻印
• 設定可能な出力
• 使用目的
• 希望する申請時期

製品名が分からない場合は無理に推測せず、型番不明であることを明記し、基板サイズやアンテナ端子も分かるように撮影してください。

問い合わせ先を増やすときも、同じ不完全な情報を一斉送信するのではなく、回答で判明した内容を追記しながら次の窓口へ進むと、重複した調査を減らせます。

デジタルVTXは個別に確認する

DJI、Walksnail、HDZeroなどのデジタル映像伝送装置は、一般的なアナログVTXと回路構成、変調方式、周波数管理の仕組みが異なるため、アナログVTX用の系統図作成サービスでは対応していない場合があります。

国内で販売されているデジタル製品には、利用条件を満たした状態で販売されるものもありますが、海外版と国内版の仕様が同じとは限らないため、購入元と正確な製品番号を確認する必要があります。

海外通販で購入したAir Unitや映像送信モジュールについて、国内販売品と外観が同じという理由だけで、国内向け資料や認証を流用できると考えてはいけません。

デジタルVTXの資料が見つからないときは、メーカーの日本法人、正規代理店、JARDなどへ製品番号を伝え、どの手続きが必要かを確認してから電波を発射してください。

見つからない理由を切り分ける

系統図を提供できないと言われた場合は、製品自体が申請できないと即断せず、どの段階で対応が難しいのかを確認します。

理由によって追加資料を用意すれば進められる場合と、VTXを交換したほうが合理的な場合があります。

低価格のVTXでは、系統図の作成費や往復送料が本体価格を大きく上回ることがあるため、資料付きのVTXへ交換する費用も同時に見積もると判断しやすくなります。

交換する場合は、新しいVTXの系統図が現在の基板に対応していること、必要な周波数固定ができること、機体の電源電圧や取付寸法に合うことまで確認してから購入してください。

入手後に開局申請へ進む流れ

系統図を入手しただけではVTXを直ちに運用できるわけではなく、趣味のFPVでアマチュア無線を利用する場合は、必要な無線従事者資格を取得し、使用する無線設備について無線局の免許を受ける必要があります。

JARDの公式案内では、海外製VTXの多くが日本のアマチュア無線局では認められていない周波数を発射できるため、適切な改造を行い、基本保証を利用して手続きを進める方法が示されています。

アマチュア無線は個人的な興味に基づく無線技術の自己訓練や研究などを目的とする制度であるため、報酬を伴う撮影や事業利用を予定している場合は、趣味の手続きだけで判断せず、用途に合う制度を所管窓口へ確認してください。

開設と変更を区別する

アマチュア無線局を初めて開設する人は開設の手続きを行い、すでに免許を受けている無線局へVTXを追加したり、登録済みのVTXを別の機種へ交換したりする人は変更の手続きを行います。

開設と変更では使用する申請書や手数料の扱いが異なるため、系統図の入手を依頼するときにも、新規開設に使うのか、既存局への増設に使うのかを伝えると案内がスムーズです。

複数のVTXを近いうちに使用する予定がある場合は、系統図をそろえて同時に申し込む方法も検討できますが、各VTXについて型番、基板、出力、改造内容を個別に確認する必要があります。

すでに免許を持っていても、免許の対象となっていないVTXを追加手続き前に運用できるわけではないため、変更手続きが完了してから使用してください。

提出物を準備する

JARDのドローンFPV手続参考資料では、書面で開設または変更を申し込む場合に必要となる書類が案内されています。

提出方法や申請区分によって細部が異なりますが、VTXに関係する主な準備物は次のとおりです。

• 無線局の申請書類
• 基本保証の願書
• 実機用の送信機系統図
• 工事設計情報
• 周波数利用に関する確認書
• 必要な手数料の資料
• 指定された返信用封筒

JARDの案内では、二次業務の周波数の使用に当たっての確認書は、開設と変更のいずれでも手続きの都度添付が必要とされているため、過去に提出した人も新しい手続きでは再度確認してください。

電子申請を利用する場合も、系統図を添付するだけで終わらず、工事設計情報の入力が必要になるため、系統図に書かれた電波型式、変調方式、出力などを読み取れる状態にしておきます。

費用と期間を見込む

2026年6月時点のJARD公式案内では、ドローン用VTXの基本保証料は開設と変更のいずれも一台のみで5500円となっており、同時に複数台を申し込む場合は二台目以降が一台当たり1100円とされています。

無線局を新規開設する場合は別に免許申請手数料が必要となり、2025年10月1日以降の50W以下の案内では、書面申請が4530円、電子申請が2750円とされていますが、実際の金額は申請時の公式情報を確認してください。

系統図の購入費、VTXの改造費、郵送費、資格取得費用などは別に発生するため、VTX本体の価格だけではなく、運用開始までの総額を見込む必要があります。

書類に不足や不一致があると補正に時間がかかる可能性があるため、利用予定日が決まっている場合は、系統図の入手期間を含めて余裕のある日程で進めてください。

確実な入手は型番確認と販売店への相談から始める

FPVドローンのVTX系統図を入手するときは、最初にバッテリーを外して実機の基板表記とリビジョンを確認し、注文番号、購入日、搭載機体名、基板の表裏写真をそろえたうえで購入店へ問い合わせる方法が最も確実です。

購入店で対応できない場合は、国内代理店、メーカー、系統図を扱う専門店の順に相談し、JARDの保証実績一覧を候補探しの参考として活用しますが、同名機種の掲載があっても、実機と基板や回路が一致することを別途確認する必要があります。

入手した資料では、終段素子、電圧、定格出力、周波数、変調方式、電波型式、フィルターなどの記載を確認し、配線図やチャンネル表を送信機系統図の代わりに使わないようにしてください。

資料が見つからないVTXに長期間こだわるより、解析費と納期を見積もり、系統図を提供できる国内対応VTXへ交換する方法も比較すると、申請を進めやすくなります。

制度、料金、必要書類は変更される可能性があるため、実際の申請前にはJARDと総務省の最新案内を確認し、無線局の手続きが完了するまでは対象VTXから電波を発射しないことが大切です。